「今日はどこで何を食べようか」
これって意外と面倒ではありませんか?
栄養バランスのよいお食事を
身近な飲食店でとれるサービスです。
運営があらかじめ日時・お店・献立を決めておきます。お客様は運営から提示されたお店に行けばあなたの席が用意されていて、席に座れば食事が出てきます。
ヘルシーな食事を取るのは意外と難しいですよね。運営が事前にお店と相談して、栄養バランスの良い食事を提供します。セルフコントロールは不要です。
仕事の効率を求めるうちに、職場の人と必要なことしか話さなくなった。そんなことありませんか。
運営が事前にお店と相談して、職場の人とテーブルを囲むようにセッティングします。「同じ釜の飯を喰う仲間」の感覚で、チームの一体感を増すコミュニケーションの機会としてご活用ください。
生産性の向上や福利厚生としても、ご利用可能です。
「これは便利だし楽!食事を考えるのは意外と面倒 だと思っていたことに気づいた」
(40代、男性、会社員)
「ラクだし、食事できるし、せっかくだったらみんなで一緒に食べられる方がいいよね。そうじゃないと仕事の話くらいしかする機会ないもん」
(40代、男性、医師)
「いや、ご利用メリットすべてに『まさにこれ!』って思いましたよ」
(30代、女性、看護師)
「栄養バランスも考えてくれるのが助かります。自分で食事を選ぶとどうしても栄養が偏りがちに」
(30代、女性、会社員・ママ)
「店に並んだりしなくていいので、お昼の貴重な時間が無駄にならない」
(30代、女性、会社員)
「そうそう、こういう食事がしたかった」
(40代、女性、会社員・ママ)
「一緒に食事するみんなのことがよくわかったせいか、意思疎通がスムーズになって仕事が早くなった」
(30代、女性、会社員)
「会社がお金を出してくれるのは助かります。口実をありがとうございました(笑)」
(30代、女性、会社員)
「たまには一人静かに食べたい時もあるので毎日共食はつらいかもしれませんけど、まずは週1回から始められるんでしょう?問題ないです」
(30代、女性、会社員)
「仕事の以外の話が自然に出てくる時間を持てて、心に余裕が持てた」
(30代、女性、会社員)
月額利用料 1人分
食事代、システム利用料、サービス料込み、税別
※金額は地域によって異なります。お問い合わせください。
当社は社会的な問題に取り組んでいます。2013年に40兆円に到達した国民医療費。その後毎年1兆円ずつ増加しています。これは税収では賄えず国債など借金をして帳尻を合わせている現状です。少子高齢化・労働人口の低下、人生100年と言われている現在、私たちが100歳になった時に、また私たちの次の世代が100歳になった時に、今と同じ水準の医療をはじめとした社会保障を受けることができるでしょうか。
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■原因である食生活習慣を改めて医療費の高まりに歯止めをかけるべし
国民医療費の3分の1超は食を中心とした生活習慣が起因となって発生していることがわかりました。 言い換えれば食生活習慣を改めることができれば、国民医療費の3分の1はゼロとまでは言わないまでも大部分圧縮することができる、自業自得による医療費の発生を抑えることができると言えます。
■特許!「給食計画」は従来の前提条件をひっくり返したイノベーション!
食生活習慣を改める方法について当社の調査や施行の結果セルフコントロールは難しいと考えました。そこで、セルフコントロールによらない方法として、私たちが子供の頃にお世話になった給食を思い浮かべました。毎月給食費を支払っておけば、時間になったら事前に配布された献立表の通りに栄養バランスの考えられた食事が提供される、あれを実現できないかと考えました。
給食の実現にはご飯を食べる人(利用者)とご飯を作る人(飲食店)、お金を出してくれた親(企業)が登場人物として必要です。マッチングする上で企画の考えに賛同してくださるかどうかは前提条件とした上で、それぞれの登場人物が抱えるニーズを満たす必要がありました。それを各種調査や自らのインタビューやアンケートなどによって分析しました。
利用者は、特に男性は考えるのが面倒、だいたいいつも同じ食事でそれを繰り返すと健康の問題を指摘されて困る、女性は栄養バランスの良い食事をしたいが店を知らないし混み合っていて店に入れないし実際には難しい、という意見が多くありました。
■給食計画は従業員満足度やフードロス削減にも貢献!
飲食店は日本政策金融公庫の調査結果など、または当社独自のインタビューの結果、集客とランチタイムの一時期に集中した来店が問題で、ピーク時間をおしなべたり、非ピーク時間に集客があると良いのに、という意見が多くありました。 法人については、健康経営を目標に掲げてはいるものの具体的な施策、特に従業員が満足する施策がなくて困っている、という意見が多くありました。
これらを踏まえて、バランスの良い食事を手軽に摂りたい利用者と、非ピーク時間に集客したい飲食店と、従業員が満足する健康経営に関する施策を欲する法人をマッチングするビジネス企画を着想しました。
より多くの方にご利用いただき、従来は当たり前に求められていたセルフコントロールのご負担を極力少なくした状態で生活習慣病リスクの高まりを抑え、これを通して将来の私たちと、私たちの次の世代が今と同水準の社会保障を受けられる世界を弊社は目指しています。